家を建てるときには多くの人が住宅ローンを組みます。
予算全額を預貯金や現金で支払える人は少ないですよね。
住宅ローンを組むと何十年もの間返済することになるので、しっかりと計画を立てなくてはなりません。
住宅ローンを組むまでに考えておくことや、住宅ローンを組む流れについて紹介いたします。
目次
いくら借りるの？
住宅ローンの予算額を決めるときには、「いくら借りるのか」を考えると思いますが、実は「いくらなら返せるか」が重要になってくるのです。住宅ローンは最長35年で組むことができます。
会社を退職するまでにローンを完済できるのか、維持費を含めた月々の返済金額が家計を圧迫しないかを考えるようにしましょう。
そうすると頭金として用意する自己資金はどれくらいあればいいのか、親や親戚に援助してもらえるのかで違ってきますよね。
年間の住宅ローンの返済額が年収に対して25%以内にするという目安もあります。あくまでも目安であり、その人の生活スタイルによって返済できる金額は変わってくるのです。
現在借家に住んでいるのならば、その家賃を目安に考えるのも一つの方法です。住宅ローンを毎月返済するうえで、無理の無い返済額を計算する方法がありますので、紹介いたします。
「無理のない返済額」の計算例（月額）
現在の住居費＋現在の貯蓄額(住宅取得前)－将来に備える貯蓄額(住宅取得後)－購入後の維持費＝無理のない返済額
（例）
9万円(家賃8万円、共益費5,000円、駐車場代5,000円)＋8万円(年間で96万円)－5万円(教育用積立金3万円を含む)－2万円(固定資産税などの税金1万円、維持管理費1万円)＝10万円
住宅ローンの事前審査ってなに？
住宅ローンの予算は決めたものの、金融機関が実際に貸し付けてくれるか分からないですよね。
住宅ローンを申込む本審査の前に事前審査をすることができるのです。
もちろん住宅ローンを組むには本審査だけで問題ありませんが、事前審査をすることで金融機関からどういう条件でどれくらい借りられるのかシュミレーションすることができるのです。
本審査が通らなかった場合を考えると、事前審査で確認しておくことをお勧めします。
事前審査には申込書や本人確認書類、健康保険証、源泉徴収票のコピーなどが必要になることがあります。
金融機関の事前審査に通っても、本審査で落とされる場合もあるので気をつけなくてはならない場合がありますので一例を挙げておきます。
事前審査は通っても、本審査に通らない理由
- 収入を虚偽申告した
- 自営業で売り上げと所得を勘違いしていた
- 既存の借入金に関する事実を誤認または虚偽申告した
- 配偶者が過去の借り入れで事故をおこしており、新規ローンを連帯債務で申請した
- 金融機関のローン審査で本承認を受けていたのに、実行前にローンで車を買った
割安な住宅ローンはどうやって見つけたらいい？
住宅ローンを選ぶ時には当初の金利、返済月額などの支払いに目がいきがちです。
住宅ローンは数千万円に及ぶ借り入れになるので、ごく一部の情報だけで判断するのは危険です。
大切なのはトータルコストで見ていくことです。
できるだけ安い住宅ローンがいいということで変動金利を選んでも、当初の金利は安くても将来金利変動が起き、支払いの総額が100万円単位で増えることも考えられるのです。
トータルコストで検討する上で重要なのは諸費用です。
住宅ローンを組むには融資手数料、保証料、収入印紙代、登記関係費用、団体信用生命保険料、つなぎ融資関係費用といった諸費用がかかります。
すべての住宅ローンに発生するものもあれば、特定の商品やキャンペーンによって金融機関が設定している手数料などもあるのです。
諸費用を現金で支払う必要があるのかも確認しておくようにしましょう。
住宅ローンの本審査には何が必要？
住宅の売買契約に至ったら、住宅ローンの申し込みをして本審査に入ります。
必要な書類がたくさんあるので不備がないように事前にしっかりと確認して準備しておきましょう。
住宅ローンの本審査に必要な主な書類
- 本人確認書類(写真がついている運転免許証やパスポート)
- 収入照明書類(源泉徴収票、確定申告書)
- 印鑑証明書
- 印鑑証明書に使用した実印
- 家族全員が記載された住民票
- 土地の仲介業者などが用意してくれる土地に関する書類
- 物件の設計・施工会社が用意してくれる建物に関する書類
- 預金口座の通帳
本審査に通ったら晴れて住宅ローン契約が結ばれます。
契約するのは正式には「金銭消費貸借契約」です。
ローン契約の手続きに向けて必要な書類がありますので準備をしておくようにしましょう。
確定申告も忘れずに！
住宅ローンを契約すると、毎年の年末時点の住宅ローン残高に応じて所得税の控除が受けられます。
これを「住宅ローン控除」といいます。入居した翌年には必ず確定申告の手続きをおこなってください。
会社員ならば入居の翌年に手続きすれば、その後は会社の年末調整で住宅ローン控除の手続きをしてもらうことができるのです。
まとめ
家は一生に一度といわれる大きな買い物です。
住宅ローンを組むと長い期間返済が続くことになるので、無理のない返済金額を設定するようにしましょう。
住宅ローンの事前審査を利用してシュミレーションすることをお勧めします。
住宅ローンの本審査には必要な書類がたくさんありますので、しっかりと準備しておくようにしましょう。
住宅ローン控除の手続きも忘れずに行ってください。
